祭りの屋台で揚げ物をやってみたい、キッチンカーで料理を提供したいと思っても、廃食用油の処理にハードルが高く感じていませんか?
飲食店や食品工場など、揚げ物を提供するのに付きまとう問題の一つが廃食用油の処理です。
そもそも廃食用油は何故、業者に回収を依頼するのでしょうか?
それは、廃棄物処理法で適正に処理することを義務とされているからです。
また、法律だけでなく昨今の環境問題の観点からも廃食用油はリサイクルし
未来の役に立たせようという循環型社会の考えが浸透しています。
そのため、信頼できる適切な業者を選定する必要があるのです。
選定基準として、確認するポイントとしては
・回収エリア
・回収の費用、無料回収をしてくれる業者か
・処理をきちんとしてくれる信頼できる業者か
などが挙げられます。
業者が適正に処理を行わなければ排出業者も罰せられることがあります。
適切な業者を選定し、きちんと廃棄物の処理を行いましょう!
弊社は産業廃棄物処理業(中間処理油水分離)の認可を持っており、廃食用油を資源として活用を進めています。
全国で無料回収いたしますので、お気軽にご相談ください!
今年一番の大雪に見舞われました。
東北の皆様には申し訳ございませんが、30センチは積もったと思います。
余りの積雪に恐怖!しかありませんでした・・・
これからは雪崩に注意を!!!
みなさん、飲食店でおいしい食事を提供する裏側で、大量の食用油が使われているのをご存じですか?
使用後の天ぷら油やフライ油などの、いわゆる廃食用油をどう処理するかは、実はとても重要なことです。
今回は、廃食用油をどうやって賢く管理し、リサイクルするかについてお話しします。
廃食用油がそのまま捨てられると、環境に大きなダメージを与えることがあります。
排水に流すと下水道を詰まらせ、水質を汚染してしまいます。これを防ぐため、飲食店としては正しい処理が求められています。
廃食用油をきちんと管理してリサイクルすることは、環境保護に直結します。
再利用することで、資源を無駄にせず、環境負荷を減らすことが可能です。
驚くかもしれませんが、廃食用油のリサイクルは経済的にもお得です。
リサイクル業者に引き取ってもらうことで、処分費用が削減できるだけでなく、条件によっては買い取ってもらえることもあります。
地域によっては、廃食用油の処理が法律で義務付けられています。
これを守らないと罰金が科されることも。やはり安心してビジネスを続けるためには、法律を守ることが大切です。
廃食用油をちゃんとした容器に入れて収集・保管することが基本です。
容器は耐油性のあるものを使い、しっかりと密閉しましょう。保管場所も清潔に保つことが大切です。
廃食用油にゴミが入らないように気をつけましょう。
ゴミが混ざるとリサイクルがうまくいかず、業者に引き取ってもらえないこともあります。
廃食用油は、バイオディーゼル燃料に生まれ変わることができます。
これなら環境にやさしい再生可能エネルギーとして活用できます。
廃食用油から石鹸やキャンドルを作るのも一つの方法です。
地元のクラフト産業と協力して、地域全体でサステナブルな取り組みを進めることができます。
廃食用油の適切な管理とリサイクルは、飲食店が環境保護に積極的に取り組むための重要な一歩です。
皆さんも、自分の店舗でできることから始めてみませんか?
弊社は、全国で回収していますので是非お気軽にお問い合わせください!
持続可能なビジネスを目指して、一緒に改善をしていきましょう!
問い合わせ先 ⇒ https://www.acorn-goodness-wind.com/contact/
関連リンク
農林水産省ウェブサイト: https://www.maff.go.jp/j/council/seisaku/syokusan/recycle/h24_01/pdf/doc2_2_rev.pdf
最近は産業廃棄物処理・収集運搬の許可を持たず有価物(収集運搬業者が排出事業者へお金を支払ってマニフェストを発行できない)で回収する業者が増えております。
有価物でお金をいただくことは違法ではないのですが有価物で処理をすれば、責任が回収業者へと移行され、回収業者が何らかの事情で処理ができない時
排出事業者も社会的責任を問われることになります。
法律では廃食用油は産業廃棄物に指定されており本来、許認可を取得した業者へ依頼することが
義務付けられております。
お願いです。排出事業者様も回収業者を選んでください。
このたび、2024年1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする令和6年能登半島地震の被害に遭われた皆様に、心よりお見舞い申し上げます。
地震が続いておりますので、まずは、皆様の身の安全の確保を最優先していただきたく存じます。
10月12日にシャレオにて試食販売が広島県主催の行われました。
本日、10月18日の中国新聞に掲載されました。
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